就業不能保険は医療保険とは違う? 保障内容や選ぶポイントを解説

誰にも起こりうる病気やケガのリスク。皆さんはどのように対策していますか?病気やケガのリスクに備える保険と言えば医療保険ですね。しかし実は医療保険だけでは入院や治療が長期間になった場合、充分な保障を得ることができないケースが多いのです。そんな医療保険の穴を埋めてくれるのが就業不能保険です。
この記事では就業不能保険の必要性や選び方に加えて、働けなくなったときに受けることができる公的保障についてもご説明します。就業不能保険とは何か知りたい方や、働けなくなることに不安を抱いている方はぜひご参考にしてみてください。

就業不能保険って何?

就業不能保険は「働けなくなるリスク」に備える保険

就業不能保険とは一言で言うと「働けなくなったときのリスクに備える保険」で、病気やケガにより長期間働けなくなってしまったときの生活費をカバーすることができます。生活費を補うという性質上、給付金の受け取り方は毎月お給料のように受け取るものが一般的ですが、一時金や年金で受け取るものもあります。保険期間は一般的に定期タイプです。

就業不能保険仕組み図

働けなくなる確率は亡くなる確率の数倍高い

働けなくなるリスクと言われてもあまりピンとこないかもしれませんが、その確率は死亡する確率の数倍高いです。「死亡したときのリスク」に備えることと同じくらい、「働けなくなるリスク」に備えることも重要だということがわかります。

働けなくなる確率は亡くなる確率の数倍高い

医療保険と就業不能保険の違い

医療保険に入っていれば大丈夫?

就業不能保険は病気やケガにより働けなくなった時のリスクに備える保険とご説明しました。病気やケガと聞くと、なんだか医療保険と同じに見えますね。では医療保険に加入していれば、就業不能保険は必要ないのでしょうか。
実はそうでもありません。医療保険と就業不能保険がそれぞれどんなリスクに対応しているのかを把握しておかなければ、いざというときに支払われると思っていた給付金が貰えないということになりかねません。ここで医療保険と就業不能保険の主な違いを確認しましょう。

医療保険では短期の入院・治療に対する保障を得ることができます。多くの商品には入院給付金を受け取ることができる入院日数の上限が設けられており、その場合、上限日数を超えて入院給付金を受け取ることはできません。例えば一般的な医療保険(60日型)の場合、入院が61日以上継続すると給付金の支払いはストップしてしまうのです。

一方で、就業不能保険は病気やケガにより長期間働けなくなった場合が保障対象です。この長期間の定義は商品によって異なります。例えば61日以上と決められている商品であれば、病気・ケガがそれよりも短期間で治った場合、保障の対象に当てはまりません。
つまり医療保険は病気やケガによる一時的な「医療費」をカバーする役割なのに対して、就業不能保険は病気やケガによる長期的な「収入減」をカバーする役割を持っているのです。

病気やケガのリスク

医療保険と就業不能保険はセットだとさらに安心

医療保険と就業不能保険の違いは「医療費か収入減か」ということでした。つまり「どちらかに入っていれば安心」ということはないのです。
「短期間の入院・治療であれば貯金で十分だけど、長期間働けないことは心配」とお考えであれば就業不能保険が良いでしょう。逆に「短期間の治療・入院に備えたい」とお考えなのであれば医療保険を選びましょう。また医療保険と就業不能保険にセットで加入しておけば、短期間・長期間両方の保障を受けることができます。病気やケガに対して万全に備えたいという方は、医療保険・就業不能保険の両方に加入すると安心です。

就業不能保険を選ぶポイント

@「就業不能状態」の定義

ではここからは実際に就業不能保険を選ぶ際にチェックしておくべきポイントをご説明します。 まずは保障の対象をチェックしましょう。先ほどご説明したように、長期間働けない状態とみなされる基準は商品によって異なります。例えば、入院や医師の指示による在宅療養を条件にしているものもあれば、「国民年金法」に定める障害状態1級または2級と認定されることを条件にしているものもあります。 さらに、給付金が支払われるのはこれらの状態が「60日以上」「180日以上」などの決められた期間継続した場合です。この期間を支払対象外期間などと言います。支払対象外期間の日数もそれぞれの商品ごとに異なるポイントですので併せて確認しましょう。

A精神疾患が対象に含まれるか

また、精神疾患が支払対象となる就業不能保険もあります。近年、精神疾患により医療機関にかかっている患者数が大幅に増加しています。厚生労働省「患者調査」によると、精神疾患の患者数は平成26年で392万人、平成29年では400万人を超えています。また61日以上の就業不能状態の原因となった疾病ランキングを見ると、最も多いのは精神疾患です。こうした状況に応じて、精神疾患に対応する就業不能保険が注目されているのです。
全ての商品が精神疾患を対象としているわけではありませんので、精神疾患の保障も欲しいという方は加入前に確認しましょう。

就業不能症例ランキング

B主婦・主夫も入れる?

また、主婦・主夫の方は加入できない商品もあります。まずはご自身が加入することができるのかどうかを確認しましょう。
ところで、主婦・主夫の方に就業不能保険は必要でしょうか?収入のない専業主婦・主夫の方にとって就業不能保険は無縁に見えますね。ですが病気やケガで今までのように家事や育児ができなくなったとき、どうすれば良いでしょうか。家事や育児の代行サービスを利用する場合、その分費用がかかってしまいます。そう考えるとやはり主婦・主夫の方にも働けなくなったときの備えが必要になりますね。

C給付金の受け取り方は?ハーフタイプと満額タイプ

就業不能保険には給付金の受取り方を選べるものがあります。主に受け取り方は2種類。ハーフタイプと満額タイプです。
ハーフタイプを選んだ場合、働けない状態になってから一定期間、給付金額が半分になります。例えば弊社商品「働く人のたより」のハーフタイプでは、540日(約1年6か月)と設定されています。一方で満額タイプを選んだ場合は、初めから給付金を満額受け取ることができます。
ハーフタイプのメリットは保険料が安くなることです。会社員や公務員の方にはこのタイプをおススメします。なぜなら会社員や公務員の方は働けない状態になっても、最長1年6か月は傷病手当金を受け取ることができるからです。この傷病手当金については後程詳しくお話しします。
満額タイプのメリットは最初から給付金が満額受け取れることです。自営業、フリーランスなど傷病手当金がなく公的保障が少ない方、主婦・主夫の方にはこちらがおススメです。
会社員や公務員で保険料を抑えたいという方は、ハーフタイプを選択することができる就業不能保険を選びましょう。

働けなくなったときの公的保障

公的保障もある

ここまで就業不能保険のご説明をしましたが、実は公的保障にも働けなくなったときのリスクに備えてくれるものがあります。公的医療保険制度の「傷病手当金」や、公的年金制度の「障害年金」です。これらは加入している社会保険制度によって受け取ることができる場合とできない場合があります。適切な給付金額を設定するには、現在の職業でどのくらいの公的保障を受けられるのかを把握する必要がありますので、こちらも詳しく見ていきましょう。

傷病手当金

病気やケガで仕事を休み、お給料が減額される場合、または支給されない場合に受け取ることができます。傷病手当金を受け取ることができる期間は最長で1年6か月です。また、協会けんぽ、健康保険組合、共済組合などに加入している会社員や公務員の方がこの保障を受けることができます。つまり自営業やフリーランスの方は傷病手当金を受け取ることができません。
先ほど会社員や公務員の方にハーフタイプをおススメしましたが、それは最長1年6か月間この傷病手当金を受け取ることができるためです。

障害年金

障害年金とは、公的年金の加入者が所定の障害状態になった場合に支給される年金です。病気・ケガの初診日が公的年金の加入中であることが支給の条件となっています。障害年金には「障害基礎年金」と「障害厚生年金」とがあります。会社員・公務員など厚生年金に加入している方は、障害基礎年金に加えて障害厚生年金を受け取ることができます。自営業やフリーランスなど国民年金に加入している方は、障害基礎年金を受け取ることができます。また障害年金が支払われるのは、原則として所定の障害状態が1年6か月以上継続した場合です。

働けなくなったときの収入のイメージ

病気やケガで働けなくなってしまったときに受けられる公的保障は上記の2つ。これに加えて会社員・公務員の方は有給休暇を取ることもできます。ところがこれらの保障だけでは収入が不足するケースが多いです。傷病手当金や障害年金がどのくらいになるのかをシミュレーションして、足りなくなる分を就業不能保険で補うようにしましょう。

「働く人のたより」は業界最安水準で精神疾患にも対応!

SBI生命保険の就業不能保険「働く人のたより」で、働けなくなるリスクに備えませんか?「働く人のたより」は業界最安水準※1の保険料ですので、無理なく働けなくなったときの準備ができます。保障するリスクは全疾病型・3疾病型・がん保障型の3つのタイプから選択可能。全疾病型の場合は精神疾患も保障の対象になります。さらに給付金の受け取り方も「満額タイプ」と「ハーフタイプ」から選択可能です。主婦・主夫の方もご加入いただけます。ぜひご検討ください。

  • ※1 SBI生命を含むネット申込が可能な生保3社の就業不能保険を以下の条件で比較した結果、最安の保険料との差が10%未満であったため業界最安水準という表記を使用。(2019年11月20日時点)
    【比較条件】30・40・50歳、男・女、就業不能給付金月額10・15・20万円、保険期間60・65・70歳満了、月払、特約なし。

まとめ

  • ・就業不能保険は「働けなくなるリスク」に備える保険
  • ・病気やケガによる長期の入院や在宅療養で働けなくなってしまったとき、毎月お給料のように給付金を受け取ることができる
  • ・万が一のことがあったときのリスクに備えることと同じくらい、働けなくなるリスクに備えることも重要
  • ・医療保険は短期間の入院・治療費、就業不能保険は長期間の病気やケガにより働けなくなったときの収入減に備える保険
  • ・医療保険と就業不能保険はセットだとさらに安心
  • ・就業不能状態の定義や精神疾患の保障の有無、主婦・主夫が加入できるかどうか、給付金の受け取り方などをチェック
  • ・傷病手当金や障害年金などの公的保障の不足分を就業不能保険で補う

募資S-2008-202-K1

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